今週のビットコイン（BTC）は、中東情勢の緊迫が続くなかでも米国の軍事介入をめぐる警戒がやや後退し、原油価格が急落したことを背景に大きく上昇し、一時8万7,000ドル台を回復した。
円建てでも約100万円幅の上昇となり、前週までの弱含みから一転して鮮明な切り返しをみせた。
上昇のきっかけは、トランプ大統領がイエメンの親イラン武装組織フーシ派への攻撃を見送る方針と報じられたことだ。これにより地政学リスクへの警戒が和らぎ、リスク資産に資金が向かいやすくなった。加えて、サウジアラビアからの原油出荷量が増加したことで、約4ヵ月ぶりの高値圏にあった原油価格が一時5%近く下落した。原油高が一服したことで、インフレ再加速や米国の金融緩和期待の後退、マイニングコスト上昇といった懸念も後退し、買い戻しに弾みがついた。
もっとも、急騰の反動は早く、週末にかけては利益確定売りが優勢となって相場は反落した。折しも暗号資産取引所Bitgetで大規模な不正流出が発覚したが、BTC自体の下げ幅は限定的で、上昇局面で積み上がった短期のロングポジションの解消による調整の色が濃かった。
結局、今週はマクロ環境の改善を追い風に急伸したものの、取引所リスクをきっかけに上値の重さが意識される展開となった。
