暗号資産決済を最大限活用できる次世代型旅行サイトがあった！
2017年に設立された「Travala.com」は、当初から暗号資産決済ネイティブのサイトとしてサービスを開始した。そのため、決済手段として暗号資産が使えるだけでなく、旅行サイトとしてのサービスにブロックチェーン技術が使われていることが特徴だ。
Travala.comでは、航空機のフライトやホテルの予約はもちろん、旅行先でのプライベートツアーや観光施設の入場チケットなどのアクティビティも予約することができる。そのため、空港などで現地通貨に両替して、現金を持ち歩いて支払うといった手間も不要になる。
2020年に世界最大級の旅行予約サイト「Booking.com」と提携したことで、Travala.comでも世界230に及ぶ国と地域の宿泊施設や600以上の航空会社の予約が可能になっている。暗号資産決済ということで旅行の選択肢を狭めることく、豊富な選択肢から旅を楽しむことができる。
「AVA」と呼ばれるブロックチェーン技術を活用したサイト専用のトークンにより、予約ごとにトークンが還元される。注目すべきは、これはポイントやクーポンとは違い、暗号資産のウォレットに入るため現金化も可能であるということだ。
暗号資産決済ネイティブのサイトといっても、実際に旅行を楽しめなければ意味がない。そこで、2024年11月現在「Travala.com」で実際に予約できるフライト・ホテル宿泊・アクティビティでモデルコースを作成してみた。いったい、どんな旅になるのだろうか。
「クリフト・バレー」を擁するスイスへ！
SCHEDULE
昼12時に成田空港発、スイスインターナショナルエアラインズの直行便でチューリッヒへ。約14時間のフライト。
▶同日18時過ぎ空港に到着。「ハイアットプレイスチューリッヒエアポートザサークル」に宿泊。
▶チューリッヒ発ルツェルンとエンゲルベルクのプライベートツアー。美しい旧市街やティトリス山へ。
まず成田からチューリッヒへのフライトは、直行便が1日1本設定されているためそちらを選択。成田を12時10分に出発し、時差の関係で同日18時30分にチューリッヒ空港に到着する便だ。今回ホテルはチューリッヒ空港から300mほどのホテルを選択した。
翌日はアクティビティから予約した、ホテルからの送迎もふくむ、車によるプライベートツアーだ。チューリッヒから車で30分ほどの歴史的な街ルツェルンの数々の観光名所や、そこからケーブルカーで氷河や万年雪など絶景が広がるティトリス山に向かうことができる。
「Travala.com」のメリットは、これらのフライトから宿泊・観光まで一元的に予約しながら、トークンによるキャッシュバックを受けられることだ。
地域活性化とWeb3.0技術の融合を目指す都市大阪へ
SCHEDULE
LCCで成田を出発し、関西国際空港へ。もちろん、大手航空会社も選択可。
▶プライベートツアーで関西国際空港から大阪城などの名所をめぐる。
▶市内のホテルに宿泊。豪華ホテルから格安ホステルまで選択できる。
大阪への移動は、大手航空会社だけでなくLCCも選択することができる。関西国際空港への送迎をふくめたプライベートツアーも、大阪のディープなスポット巡りから京都・奈良まで足を伸ばす本格的なものまで充実していた。
世界最大級の旅行サイト「Booking.com」と提携していることで、大阪市内だけで1,000を超える宿泊施設を選ぶことができ、豪華ホテルから格安ホテルまで豊富な選択肢があった。
「Travala.com」では法定通貨だけでなく、取り扱っている暗号資産ですべての価格を表示することができるため、法定通貨に換算せずとも手持ちの暗号資産を用いた旅を計画することができる。トークンによるキャッシュバックをふくめれば、かなりコストパフォーマンスの高い旅も可能だ。
フライトやホテルの予約で暗号資産決済を存分に活用できることは紹介したが、気になるのは空港への移動や国内旅行でも使うことになる公共交通機関、また移動中の買い物への利用だ。
現在、日本国内の公共交通機関は、現金を経由せずに暗号資産で直接支払うことはできない。Travala.comのようなサイトで航空機の予約を済ませていても、空港までの交通費は別の手段で支払うことになる。
一方、国内外で従来の銀行口座を暗号資産決済のウォレットに置き換えたカードなどの発行が始まっており、これらを用いればクレジットカードタッチ決済などを用いて国内を移動することができる。
デビットカード経由という方法をとるとしても、暗号資産決済で支払う場合は決済時に法定通貨に変換されて決済されるため、暗号資産の変動の影響を常に受けてしまうことになる。
2025年の国際博覧会（大阪万博）で利用できるサービス「EXPO2025デジタルウォレット」。電子マネーとポイントカード、そしてNFTコレクション機能が一体になったサービスだ。
ポイントカード機能が従来のような決済額に応じたものではなく、地域のイベントの参加などの取り組みで付与される点や、電子マネーやポイントの利用によって万博限定のNFTが手に入るなど、Web2.0とWeb3.0の架け橋になることを意識したサービスが展開される。
万博会場を中心としたエリアにおいて、地域経済と観光客の行動、そしてNFTが1つのアプリを通じて結びつくということで、観光地のキャッシュレス化・Web3.0技術の導入・地域経済の活性化など数々の課題を解決するためのテストケースとして注目だ。
ではFeliCaはどう一般的になっていったのか今現在、クレジットカードのタッチ決済はどう交通機関に広がっている？
今となっては一般的となった電子マネーの先駆けである、EdyやSuicaなどに代表される「FeliCa」は公共交通機関から徐々に小売方面へ普及を進めていった。同様にいわゆるクレジットカードの「タッチ決済」は自動改札機への普及が現在進められており、それを皮切りとした全国的な定着が考えられる。
移動だけでなくNFTを活用した地域振興も
日本の各自治体では、NFTを中心とした取り組みが進められている。主流となっているのはNFTアートの発行だ。地域の特色をアピールするNFTアートを販売することによって、知名度向上や観光客の誘致を図ることができる。
そのほかには、「デジタル住民票」と呼ばれるものの販売がある。NFTとして発行した「住民票」を購入することで、まるで市民のように自治体内で割引や特典サービスを受けることができるというものとなっている。
暗号資産決済によって移動先の法定通貨に両替する必要なく移動や宿泊が可能になるだけでなく、NFTなどの活用で旅行先に今までない価値が生まれる可能性がある。今後考えられる展開について、大阪万博などから考える。
・交通事業者に縛られずシームレスな決済
現在であれば地域内の交通事業者が連携してフリーパスのようなものを発行しているが、そういった形を取らずとも、専用トークンの発行による実質的なキャッシュバックを活用することで、一層地域の活性化につなげることができる。シーズンごとや混雑度に応じた細やかな価格設定も可能だ。
そういった施策を行う場合、従来は交通事業者間の資本関係などに縛られており、「デジタル地域通貨」のような形で電子マネーを導入しようにも設備投資などの問題が発生していたが、トークンの形にすることで利用者のウォレットに還元される。利用者としても交通費で還元されたトークンでお土産の購入に利用するようなことができる。
・宿泊施設との直接取引で今までにない宿が!?
Web3.0技術の特徴として、中央管理者が取引に必要ないという点がある。そのため、今までは旅行サイトを経由していた宿泊施設への予約について、宿泊先と宿泊者が直接取引できるようになる可能性がある。
もちろん個人所有施設の貸出の場合、日本では「民泊」という形で法規性を受けることになるが、従来では考えられないような宿泊施設が誕生するかもしれない。
そうでなくとも、「NOT A HOTEL」のように発行したNFT会員証を通じた特別サービスや、「Travala.com」がブロックチェーン技術を用いて宿泊者同士が透明性の高い宿泊施設の口コミを共有できるようにしているなど、サービスの幅を広げる取り組みが行われている。
・持続可能なインバウンドで日本国内の活性化も
人手不足のなかでインバウンド需要が発生し、特に宿泊施設はその対応に追われている。
そんななかで、外国人旅行客への対応として、顔写真など必要な情報を宿泊施設と宿泊客がブロックチェーン技術でやり取りを行うことができれば、ほぼフロントが無人でも外国人観光客を受け入れられるシステムの構築など、一過性にとどまらない持続可能な観光が可能となる。
さらにこれまで紹介したNFTを用いた特別サービスやNFTアートの販売、さらに観光客の体験とトークンの紐付けによる従来とは異なる経済活動によって、ただモノが消費されるだけではなく、観光客にとっての体験＝「コト消費」が地域経済の一部になる未来が考えられている。
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