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Web3.0暗号資産

高額エアドロップで話題のハイパーリキッド(HyperLiquid)を解説

2025/02/05 00:00(2026/10/16 08:45 更新)

Iolite 編集部

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高額エアドロップで話題のハイパーリキッド(HyperLiquid)を解説
目次
  1. ハイパーリキッド(HyperLiquid)とは
  2. 北朝鮮のハッキンググループがハイパーリキッドを標的に
  3. DEXへの規制リスクとエアドロップの落とし穴

ハイパーリキッド(HyperLiquid)とは

暗号資産市場が熱気に包まれると、新興のプロジェクトも市場参加者の注目を浴び始める。2024年11月29日に行われたハイパーリキッドのネイティブトークンであるHYPEのエアドロップは、多くの参加者が数百万〜数千万円相当のトークンを受け取ったと報じられている。一夜にして、文字通り空から大金が降ってきたような出来事だった。

ハイパーリキッドは、永久先物市場を主軸に、現物取引も備えたDEX(分散型取引所)である。当時、HYPEの配布対象者となる条件は正式に公開されなかったものの、ハイパーリキッドは自社の資金で開発を行っていたため、ベンチャーキャピタルによる上場後の売却の動きがなかったことも価格が安定して上昇している要因の1つだろう。

事実、エアドロップ後、HYPEトークンの価格は一時7.1ドル(約1,063円)まで上昇し、受け取ったユーザーに大きな利益をもたらした。

また、独自で板取引形式に特化させたブロックチェーンと独自のコンセンサスアルゴリズム「HyperBFT」を採用し、ブロック生成から承認までの時間を約0.2秒に短縮。取引の注文情報をブロックチェーン上で管理するオンチェーンオーダーブックを採用し、取引の透明性と信頼性を担保している。

取引の承認を高速に行うブロックチェーンの代表格、ソラナの0.48秒を上回るハイパーリキッドのトランザクションの承認速度は魅力の1つだろう。

公式ブログの記事によれば、ハイパーリキッドは「完全オンチェーンで中央集権型取引所と同じかそれ以上の取引体験を提供する」という目的で作られており、板取引形式を選んだ理由に分散型のDeFiアプリを作る上で、最も中央集権化やオラクル攻撃等による崩壊リスクが小さかったからと語られている。

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