イーサリアムとは何か？　その光と闇に迫る——

2024年12月4日。ついにビットコイン（BTC）価格が1BTC＝10万ドル（約1,500万円）を超えた。その後一時的な利確の動きこそあったものの、安定して1,500万円以上をキープ。

一時は1,600万円を超えた。この動きを受けて、低迷していたイーサリアム（ETH）もようやく価格上昇を開始。長らくETHを保有していた投資家は、胸をなでおろしたことだろう。2024年12月1日時点で、暗号資産銘柄の時価総額ランキングは以下のようになっている。

1位：ビットコイン（約143兆5,076億8,057万6,750円）

2位：イーサリアム（約45兆1,779億1,053万8,673円）

3位：テザー（約14兆4,150億4,970万6,266円）

数値をみると、1位のBTCと2位のETHの時価総額には、3倍以上の差がある。この傾向は、日本だとさらに大きく、JVCEA（一般社団法人日本暗号資産等取引業協会）が12月3日に公表した『2024年10月 現物取引高上位暗号資産』によると、日本国内で取引されている暗号資産の総額はBTCが8,940億6,700万円に対してETHは1,162億7,800万円と8倍近い差となっている。

だが、暗号資産全体でみると、BTCが57％、ETHが12.6％と2銘柄だけで市場シェアの70％近くを占める状況となっており、その存在に目を瞑るわけにはいかない。いったい何がETHとその他アルトコインとの間にここまでの差を生んでいるのだろうか。

結論からいうと、ETHが持つ金融資産以外の魅力が、人々の関心を集め続けているのだ。日本ではETH＝暗号資産の名前と理解している人が多いが、“イーサリアム”とは、ブロックチェーン技術を使った何かを、サービスに組み込むためのプラットフォームの名称であり、イーサリアムチェーン上で、使用される暗号資産の名称は“イーサ”だ。

ETHのシェア率の高さは、むしろこのプラットフォーム機能によるところが大きい。現在、Web3.0領域で期待されている社会インフラを支える機能の大部分は、イーサリアムの発明から始まっているのだ。