大手NFTマーケットプレイスのOpenSeaは4日、従業員の大幅な削減を行ったことを明らかにした。
同創業者兼CEOのデビン・フィンザー（Devin Finzer）氏はX（旧Twitter）で、「企業文化、サービス、技術を一から見直した」とし、従業員の大幅削減はあらたな事業展開の一環であると言及した。
また、このあらたな事業として「OpenSea 2.0」を立ち上げることを明らかにしている。フィンザー氏によれば、OpenSea 2.0は基盤技術、信頼性、スピード、品質、体験などといったサービス面を大幅にアップグレードしたものとなるようだ。迅速に対応を行うべく、少人数でチームを立ち上げ運営を行なっていく方針だという。
今後、OpenSeaは既存サービスのサポートを継続しつつ、OpenSea 2.0の公開テストを行なっていくとしている。
OpenSeaは昨年にも暗号資産市場の低迷を受け大幅な従業員の削減を行った。今回、詳細な削減数は明らかにされていないものの、半数近くが解雇された可能性がある。
現在、暗号資産市場は上向きつつあるが、NFT市場全体ではかつての活況とは程遠い状況が続く。
そうしたなか、OpenSeaは昨年10月に誕生したNFTマーケットプレイス・Blurの登場によりシェアが激減。トップシェアの座を明け渡し、低迷している。
Blurは複数のマーケットプレイスを横断して取引が行えるアグリゲーター機能を導入しており、ユーザーからの評判も高い。また、取引手数料が無料であるほか、独自トークンとしてBLURを発行するなど、他のNFTマーケットプレイスとは一線を画した戦略が支持を集める要因となっている。
OpenSeaではBlurに対抗する形で今年4月にプロ向けNFTマーケットプレイスとして「OpenSea Pro」を公開しているが、今後OpenSea 2.0を公開していくにあたり、いかに独自性を出しつつユーザーを取り戻していくかが問われる。
参考：発表
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