目次
暗号資産取引なら31種類の取扱銘柄があり、500円という少額から投資することができるCoincheckがおすすめ！
口座をまだお持ちでない方は、コインチェックの公式サイトもチェックしてみてほしい。
2025年にビットコイン（BTC）は力強い上昇基調をみせ、一時は最高値となる約126,000ドルを記録した。急ピッチな高騰に対する大規模な利益確定売りに加え、戦争などの地政学リスクの高まりやマクロ経済の不透明感などを背景に、2026年3月現在は70,000ドル近辺まで大きく価格を落とし、本格的な調整局面を迎えている。
足元の価格こそピーク時から大きく後退しているものの、市場の土台となる構造的な変化は着実に進んでいる。2025年の歴史的な高値を牽引した要因は、今後の長期的な相場を占う上でも引き続き重要なテーマである。
2025年7月に成立した暗号資産（特にステーブルコイン）を規定するための画期的な法律「ジーニアス法（GENIUS Act：Guiding and Establishing National Innovation for U.S. Stablecoins Act）」は、米ドル等の法定通貨連動型ステーブルコインの発行・準備資産・監督体制を明確化し、市場の信頼性を大きく向上させた。これにより、従来グレーゾーンとされてきた領域に明確なルールが敷かれ、金融機関や大手企業の参入が加速している。
さらに、デジタル資産の市場構造を定義する「クラリティ法（Digital Asset Market Structure Clarity Act, H.R. 3633）」も進展し、SECとCFTCの管轄整理が進みつつある。2026年3月時点では最終的な制度確定には至っていないものの、規制の方向性が明確になったことで、不透明感は大きく後退した。
加えて、機関投資家の資金流入は引き続き拡大している。ビットコイン現物ETFは継続的に資金を集め、伝統金融と暗号資産市場の接続が一層強まった。これにより、暗号資産は投機対象からポートフォリオ資産の一部へと位置付けが変化しつつある。
また、2026年前半の特徴として見逃せないのが、実需領域の拡大である。特にステーブルコインは決済・送金インフラとしての活用が進み、国際送金や企業間決済における利用が現実的な選択肢となっている。さらに、RWA（Real World Assets）のトークン化も進展し、国債や不動産、ファンド持分などのオンチェーン化が拡大している。
一方で、市場の成熟に伴い、プロジェクトの選別も進んでいる。ミームコインなど短期的なテーマ銘柄への資金流入は依然として存在するものの、資金の中心はインフラ系プロジェクトや実用性の高い領域へとシフトしている。
暗号資産はビットコインを始めとして数多くの種類が存在するが、そのほとんどは淘汰と再編の過程にある。2026年3月現在、市場は単なる「銘柄の多さ」ではなく、「ユースケースと持続性」によって評価される段階へと移行しているといえるだろう。
こうした状況のなかで、暗号資産への投資や活用を検討する際には、各銘柄の特徴や役割を正しく理解することが重要である。
そこで本記事では、日本国内で取引可能な代表的な暗号資産を一覧で紹介し、それぞれの特徴や選び方のポイントについて解説する。
暗号資産（仮想通貨）は大きく2種類にわけられる。1つはビットコイン（BTC）で、もう1つは「アルトコイン」だ。
アルトコインとは「代替コイン」という意味で、ビットコイン（BTC）以外の無数にある暗号資産（仮想通貨）のすべてを指す。暗号資産（仮想通貨）に触れてまもない人やこれから学ぶ人は「ビットコインかそれ以外の暗号資産（仮想通貨）か」という認識で問題ないだろう。
暗号資産（仮想通貨）の代表格であるビットコイン（BTC）はもちろん、代表的なアルトコインも含めた24種の銘柄の特徴を紹介していく。
銘柄名（通貨単位）：ビットコイン（BTC）
暗号資産時価総額ランキング：1位
価格：11,455,830円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「ビットコイン（BTC）価格・チャート・時価総額」）
ビットコイン（BTC）は、2009年に発行された暗号資産（仮想通貨）で、最も古い歴史を有する暗号資産（仮想通貨）だ。そして、今もなお最も時価総額の高い暗号資産（仮想通貨）でもある。「ビットコインかそれ以外のアルトコインか」と表現されることからも、特別な存在であることがわかるだろう。
歴史あるアルトコインはビットコイン（BTC）を参考にして作られたものが多く、発行される仕組みもビットコイン（BTC）と同様のモデルを採用したものが多かった。現在は数多くの暗号資産（仮想通貨）が発行され、必ずしもその限りではない。
知名度が高く、基本的にほとんどの暗号資産（仮想通貨）取引所で取り扱われているため、初心者でも投資しやすい銘柄の1つといえる。
また、海外を中心にビットコイン（BTC）を店舗での決済手段として採用する事例も増えてきている。中央アメリカに位置するエルサルバドルでは法定通貨に採用したほどだ。
ビットコイン（BTC）はマイニングと呼ばれる仕組みを通じて発行されるが、このマイニングでは約4年に1度「半減期」と呼ばれる時期が訪れる。これは発行されるビットコイン（BTC）が半減されるもので、ビットコイン（BTC）の希少性向上にもつながる。
歴史的に、ビットコイン（BTC）は半減期を境に供給量が抑制されることで、市場全体の需給構造が引き締まりやすい傾向がある。2024年4月に完了した最新の半減期を受け、希少性の高まりを要因とする上昇トレンド再開を予測する見方が強まっている。
銘柄名（通貨単位）：イーサリアム（ETH）
暗号資産時価総額ランキング：2位
価格：349,330円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「イーサリアム（ETH）価格・チャート・時価総額」）
イーサリアム（ETH）は、アルトコインを代表する銘柄で、ビットコイン（BTC）に次ぎ時価総額2位の高さを誇る暗号資産（仮想通貨）だ。
大きな特徴として「スマートコントラクト」と呼ばれる技術が用いられていることがあげられる。仲介者を必要とすることなく、システム的に契約と決済が行え、改ざんされるリスクが低い点が強みだ。
また、イーサリアム（ETH）をベースに、「dApps（分散型アプリ）」や暗号資産（仮想通貨）が開発されているのも特徴の1つだろう。2021年頃から参入企業・人口が増加しているNFT（非代替性トークン）、そして管理者不在の「DEX」と呼ばれる分散型取引所でもイーサリアム（ETH）のブロックチェーンを活用する事例が数多く存在する。
イーサリアム（ETH）は定期的にアップデートが行われ改良が続けられている。特に大型アップデートが行われる度に利便性の向上やさらなる需要増への期待から価格が上昇する傾向もみられる。
▶スマートコントラクト
あらかじめ組み込まれたプログラムに従い契約が自動で実行される仕組み。
銘柄名（通貨単位）：BNB（BNB）
暗号資産時価総額ランキング：5位
価格：95,865円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「BNB（BNB）価格・チャート・時価総額」）
BNB（ビーエヌビー）は、世界最大級の暗号資産取引所Binance（バイナンス）が発行するユーティリティトークンである。
当初は「Binance Coin」として2017年にイーサリアム（ETH）のERC-20規格で発行され、後にバイナンス独自のブロックチェーン「BNB Chain」へ移行した。
BNB Chain（旧Binance Smart Chain）はDeFi（分散型金融）やNFT（非代替性トークン）、GameFiなど多数のプロジェクトが稼働するエコシステムを形成しており、その基軸通貨としてBNBが機能している。
さらに、BNBはバーン（焼却）メカニズムを採用しており、四半期ごとにバイナンスが市場からトークンを買い戻して消却する。
これにより供給量が段階的に減少し、希少性の向上とともに長期的な価格安定が期待されている。
発行枚数は2億枚で、最終的に1億枚になるまで定期的にバーンが行われる予定だ。BNBはマイニングによる新規発行を行わず、既存供給を運営主体が管理する設計である。
現在、BNBは時価総額4位前後に位置しており、暗号資産市場でも上位の安定銘柄として認知されている。
BNB Chainの利用拡大に伴い、決済や分散型アプリケーションでの活用が進むことで、今後もエコシステムの中核トークンとしての重要性が高まるとみられる。
銘柄名（通貨単位）：エックスアールピー（XRP）
暗号資産時価総額ランキング：4位
価格：214円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「エックスアールピー（XRP）価格・チャート・時価総額」）
エックスアールピー（XRP）は、国際送金の高速化を念頭に、国際送金プラットフォーム「リップルネット（RippleNet）」での使用を目的として誕生した暗号資産。
その特徴はとにかく送金速度が早く、そして手数料が安い点だ。これにより、従来の国際送金が抱えていた送金にかかる時間や高額な送金手数料に関する課題を解決することに期待が寄せられている。
また、ビットコイン（BTC）のようにマイニングを通じて取引が承認されるわけではなく、「バリデータ」と呼ばれる取引承認者が処理を行う点も特徴といえる。発行枚数が多いため、ほかの時価総額上位の暗号資産（仮想通貨）と比べても、価格が安く初心者でも手に取りやすい銘柄の1つだ。
エックスアールピー（XRP）を発行するリップル社は現在、欧州やアジアを中心にパートナーを増やしているほか、CBDC（中央銀行発行デジタル通貨）と呼ばれる「デジタル版法定通貨」領域にも力を注いでいる。
リップル社は今後さらに送金領域で存在感を放っていく可能性もあることから、それにあわせてエックスアールピー（XRP）の価格が上昇することもあるだろう。
銘柄名（通貨単位）：ソラナ（SOL）
暗号資産時価総額ランキング：7位
価格：13,243円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「ソラナ（SOL）価格・チャート・時価総額」）
2017年末にアナトーリ・ヤコベンコ（Anatoly Yakovenko）氏らは、ソラナブロックチェーンを開発する会社であるSolana Labsを設立。ソラナという名称は、ヤコベンコ氏の住まいがあるとされる米カリフォルニア州のビーチから由来しているようだ。
ソラナ（SOL）高速かつスケーラブルなブロックチェーンプラットフォームとされ、ソラナの最大の特徴は、「プルーフ・オブ・ヒストリー（Proof of History）」と呼ばれる独自のコンセンサスアルゴリズムを採用しており、毎秒最大65,000件のトランザクションを処理できるとされているところだ。
一方、過度のトランザクション負荷やアップデート時の不備等によって、複数回の稼働停止を経験しているという課題も存在する。
ソラナのネイティブトークンSOLは、トランザクション手数料やネットワークのステーキングに使用。スマートコントラクト機能を提供しており、DeFi（分散型金融）、NFT（非代替性トークン）、分散型アプリケーション（dApps）の開発が活発に行われている。世界で2番目に大きい時価総額を持つイーサリアムよりも一部、優れたパフォーマンスを提供するため、イーサリアムキラーという異名を持つ。
銘柄名（通貨単位）：USD Coin（USDC）
暗号資産時価総額ランキング：6位
価格：159円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「USDC（USDC）価格・チャート・時価総額」）
USD Coin（USDC）は、米ドルと1対1の価値を維持することを目的としたステーブルコインである。
発行主体は米国企業のCircle Internet Financial社で、金融大手のCoinbaseと共同運営するコンソーシアム「Centre（センター）」によって管理されている。
USDCの最大の特徴は、「1USDC＝1USD」という安定した価格設計にある。
発行されたUSDCの総額と同等の米ドル建て資産（現金および米国国債）が準備金として保有され、第三者監査機関によって毎月の証明書（アテステーション報告）が公開されている点が信頼性の根拠である。
これにより、ユーザーはいつでも1USDCを1米ドルで換金できる仕組みが担保されている。
技術的には、USDCはマルチチェーン展開を進めており、イーサリアム（Ethereum）をはじめ、Solana、Polygon、Avalanche、Baseなど複数のブロックチェーン上で発行・流通している。
これにより、さまざまなDeFi（分散型金融）サービスやNFTマーケット、決済プラットフォームなどで利用可能となっている。
また、2025年に米国で成立したステーブルコイン規制法（GENIUS Act）では、USDCのような完全裏付け型ステーブルコインが正式に定義され、Circleは規制準拠発行体として登録を進めている。
これにより、USDCは今後さらに法的な透明性と信頼性を高め、機関投資家や決済企業による採用が拡大する見通しである。
日本国内でも、暗号資産交換業者を通じてUSDCを取り扱う動きが広がりつつあり、送金・決済・ドル建て保有手段として注目度が高まっている。
特に海外企業との取引や、ドル資産への分散投資を検討するユーザーにとって、USDCは安定性と流動性を兼ね備えた選択肢といえる。
国内ではSBI VCトレードにて取引が可能となっている。
SBI VCトレードは、大手金融グループのSBIホールディングス傘下の暗号資産（仮想通貨）取引所で、多角的なサービス展開を行っている。
具体的には、暗号資産（仮想通貨）のステーキングサービスやレンディングサービスのほか、レバレッジ取引や積立サービスなどを提供している。
大手企業の暗号資産（仮想通貨）取引所ということで、暗号資産（仮想通貨）の管理体制や運営企業の信頼性が比較的高いため、初心者でも安心して利用しやすい点が特徴だ。
銘柄名（通貨単位）：トロン (TRX)
暗号資産時価総額ランキング：8位
価格：51円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「トロン（TRX）価格・チャート・時価総額」）
トロン（TRX）は、2017年にジャスティン・サンによって設立されたブロックチェーンプラットフォームで、動画や音楽などのエンターテインメントコンテンツの分散型配信を目的として開発。ユーザーが自分のコンテンツを直接共有し、収益化できる環境を提供し、中央集権的な仲介者を排除することを目指している。
元々はトロン財団が運営・管理を主導していたが、コミュニティの成熟を理由にトロン財団は解散。現在はトロンDAOによって、より民主的な運営・管理がおこなわれている。
トロンのネイティブトークンであるTRXは、プラットフォーム内の決済や投げ銭に使用されており、トロンのブロックチェーンは、スマートコントラクト機能を持ち、分散型アプリケーション（dApps）の開発や運用も可能。
コンセンサスアルゴリズムは、「デリゲート・プルーフ・オブ・ステーク（DPoS）」をベースに独自に考案された「トロン・プルーフ・オブ・ステーク（TPoS）」が採用されており、投票によってブロックの承認者が決まる仕組みだ。
高速で低コストなトランザクション処理を特徴としており、従来のイーサリアムに比べて手数料が安く、近年では、DeFi（分散型金融）やNFTの分野でもプロジェクトが開発されている。
銘柄名（通貨単位）：ドージコイン（DOGE）
暗号資産時価総額ランキング：9位
価格：15円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「ドージコイン（DOGE）価格・チャート・時価総額」）
ドージコイン（DOGE）は、インターネット・ミームである「ドージ（Doge）」の柴犬をモチーフとした暗号資産。
2013年にソフトウェアエンジニアのビリー・マーカス（Billy Markus）氏とAdobeのマーケティング部門に勤めていた経験を持つジャクソン・パーマー（Jackson Palmer）氏によって、生み出された暗号資産。元々は、ビットコインなどのほかの暗号資産を風刺し、楽しむためのフランクなプロジェクトとしてスタートしたが、コミュニティの支持を受け、人気が急上昇。特に、ソーシャルメディア上で活発な活動が行われ、イーロン・マスク氏の支持も後押しし、広く知られるようになった。
ドージコインの技術的な基盤は、ライトコイン（LTC）を元にしており、ライトコイン自体もビットコイン（BTC）のコードベースから派生している。具体的には、ライトコインのハードフォークである「ラッキーコイン（Luckycoin）」をベースにしており、当初は報酬がランダムで与えられるという特徴があったが、後に固定報酬に変更された。トークン供給に上限がないため、理論上は無限に発行できる設計となっている。
現在では、主にチップや寄付などの少額決済に使われており、主にコミュニティの楽しみや支援を目的とした用途で利用されている。
銘柄名（通貨単位）：ステラルーメン（XLM）
暗号資産時価総額ランキング：20位
価格：25円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「ステラルーメン（XLM）価格・チャート・時価総額」）
ステラルーメン（XLM）はエックスアールピー（XRP）をベースに、非営利団体のステラ財団が開発・管理・運営を行っている暗号資産（仮想通貨）だ。
エックスアールピー（XRP）が企業等による高額な国際送金に焦点を当てているのに対し、ステラルーメン（XLM）は個人間の少額決済をスムーズにすることを目的として開発された。
仕組みとして、独自の取引承認方法を導入しており、取引の承認者は投票によって選出される。そのため、承認にかかる時間を短縮でき、迅速な取引を実現した。
エックスアールピー（XRP）と同様、取引に多くの時間を要し、さらには高額な手数料を支払う必要がある国際送金に関する課題を解決すべく誕生したステラルーメン（XLM）は、出稼ぎ労働者が母国に送金する際などにも使用されている。
今後もこうした個人による取引で需要を拡大していくものとみられ、使用シーンが増加すれば、それに伴い価格が上昇することも期待できるだろう。
銘柄名（通貨単位）：ビットコインキャッシュ（BCH）
暗号資産時価総額ランキング：13位
価格：70,556円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「ビットコインキャッシュ（BCH）価格・チャート・時価総額」）
ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコイン（BTC）から派生した暗号資産（仮想通貨）である。ビットコイン（BTC）よりも処理速度を早め、そして安い手数料であることが差別化できる大きなポイントだ。
ビットコインキャッシュ（BCH）はビットコイン（BTC）のスケーラビリティ問題を解消するべく誕生した。ビットコイン（BTC）から派生した同じ仕組みを採用する暗号資産（仮想通貨）ではあるが、ビットコイン（BTC）とビットコインキャッシュ（BCH）には互換性はない。
また、ビットコイン（BTC）と同様、ビットコインキャッシュ（BCH）も決済通貨として利用可能な店舗が増加傾向にあり、決済領域を中心に今後さらに需要が拡大していく可能ある。
▶スケーラビリティ問題
データをブロックに保存できる容量に限りがあることから、利用負荷が増大することで取引速度の遅延や手数料増加が発生してしまう問題。
銘柄名（通貨単位）：スイ（SUI）
暗号資産時価総額ランキング：26位
価格：148円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「スイ（SUI）価格・チャート・時価総額」）
スイ（SUI）は、2023年に開発されたレイヤー1ブロックチェーン。Meta（旧Facebook）のDiemプロジェクトに関わっていた開発者たちによって設立されたMysten Labsが開発を主導しており、Moveというプログラミング言語を活用し、特にゲームやNFT、DeFiなどの分野において、ユーザーが高速かつ低コストでトランザクションを行えることを目的に、バグやセキュリティ上の脆弱性が生じにくい仕組みを採用している。Diemの技術的要素を継承しているといえるだろう。
スイの特徴は、独自の「オブジェクト中心モデル（Object-Centric Model）」を採用している点であり、これによりスマートコントラクトの実行速度を最適化し、効率的なリソース管理を実現している。
従来のブロックチェーンでは、トランザクションが連続的に処理されることが多く、処理能力が限られていたが、SUIでは、オブジェクトの独立性に基づいて同時に複数のトランザクションを処理できる。オブジェクトが個別に管理されるため、状態変更がほかのトランザクションに影響を与えずに並行処理することが可能で、トランザクションの処理能力を向上させている。
銘柄名（通貨単位）：アバランチ（AVAX）
暗号資産時価総額ランキング：23位
価格：1,488円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「アバランチ（AVAX）価格・チャート・時価総額」）
アバランチ（AVAX）は、2020年にエミン・ギュン・シラー（Emin Gün Sirer）教授と彼のチームによって開発されたブロックチェーンプラットフォームである。同氏がCEOを務めるブロックチェーン企業「Ava Labs」が開発を進めている。
アバランチの最大の特徴は、高いスケーラビリティと迅速な取引処理を実現する「アバランチコンセンサスプロトコル」だ。
2021年4月に「Avalanche Rush」と呼ばれる流動性マイニング・プログラムを実施したことをきっかけに、ネイティブトークン「AVAX」の価格が急上昇、大きな注目を浴びるようになった。
また、アバランチは、異なるブロックチェーン間の相互運用性にも優れており、異なる資産やアプリケーションを簡単に接続できる特徴がある。特に、EVM（イーサリアム仮想マシン）が実装されており、イーサリアム・ブロックチェーン上でのスマートコントラクト構築において最も広く利用されているプログラミング言語「Solidity」にも対応しているため、イーサリアムのdAppをそのままアバランチへ容易に移行することができる。
このような特徴も評価され、複数のブロックチェーンが共存する未来に向けて、革新的なプラットフォームとして注目を集めている。
銘柄名（通貨単位）：ライトコイン（LTC）
暗号資産時価総額ランキング：22位
価格：8,669円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「ライトコイン（LTC）価格・チャート・時価総額」）
ライトコイン（LTC）は、取引処理速度の向上など、ビットコイン（BTC）に足りない要素を補うことを目的に、ビットコイン（BTC）の技術をベースに、作られた暗号資産（仮想通貨）だ。ビットコイン（BTC）の次に古いとされている。
ビットコイン（BTC）の発行枚数が2,100万であるのに対し、ライトコイン（LTC）はその4倍である8,400万LTCとなっている。
歴史ある暗号資産（仮想通貨）であることから、多くの国内暗号資産（仮想通貨）取引所で取引が可能であり、日本での知名度が高い暗号資産（仮想通貨）の1つとなっている。
また、ライトコイン（LTC）は決済領域での活用に焦点を当て、取引処理のさらなる高速化や取引手数料の改善に関する技術的なアップグレードも行っており、今後、暗号資産（仮想通貨）決済が増加していくことで需要がさらに拡大していく可能性もある。
銘柄名（通貨単位）：トンコイン（TON）
暗号資産時価総額ランキング：30位
価格：198円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「トンコイン（TON）価格・チャート・時価総額」）
トンコイン（TON）は、もともとTelegramの創始者であるデュロフ（Durov）兄弟が開発したブロックチェーンプラットフォームである。当初、「Telegram Open Network」という名称で開発が進められていたものの、米国証券取引委員会（SEC）による規制の影響を受け、Telegramはプロジェクトから撤退した。その後、独立した開発者コミュニティがTON財団を立ち上げトンコインの開発を引き継ぎ、現在は「The Open Network」と名称を変更している。
トンコインは、スマートコントラクトや分散型アプリケーション（dApps）をサポートし、NFTの購入やゲーム内での決済、Telegram内でのさまざまなユースケースで使用、特にデータ転送や支払いの効率化に重点を置いている。
トランザクションの処理速度の課題を解決するために、ネットワーク全体の安全性と一貫性を調整する役割を果たすマスターチェーン、分散型アプリケーションやスマートコントラクトの実行に必要なリソースを提供するワークチェーン、ワークチェーン内でのトランザクションを高速化するためのブロックチェーンとして機能するシャードチェーン。これらの3つのレベルのブロックチェーンで構成されている。
銘柄名（通貨単位）：イーサリアムクラシック（ETC）
暗号資産時価総額ランキング：50位
価格：1,341円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「イーサリアムクラシック（ETC）価格・チャート・時価総額」）
イーサリアムクラシック（ETC）は、イーサリアム（ETH）から分裂より派生した暗号資産（仮想通貨）だ。
2016年に起こったTHE DAO（ザ・ダオ）事件というイーサリアム（ETH）に対するハッキング事件の際、同社の対応策に不信感を抱いた一部のコミュニティが、イーサリアム（ETH）を分裂させたことでイーサリアムクラシック（ETC）が誕生した。
イーサリアム（ETH）との違いは、発行枚数に上限があることや、ビットコイン（BTC）と同様の仕組みを用いて発行される点があげられる。また、イーサリアムクラシック（ETC）は家庭のあらゆる機器をインターネットに接続しスマート化を図る「IoT」領域との親和性を意識した開発が行われている。
今後、IoT分野はさらに発展することが期待されているため、開発状況によってはIoTの発展と共にイーサリアムクラシック（ETC）の需要も拡大する可能性があるだろう。
銘柄名（通貨単位）：アプトス（APT）
暗号資産時価総額ランキング：68位
価格：135円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「アプトス（APT）価格・チャート・時価総額」）
アプトス（APT）は、Meta（旧Facebook）のDiemプロジェクトの元開発者たちによって設立されたレイヤー1ブロックチェーンプロジェクトである。
Aptosの主な目的は、非常に高い処理能力と安全性を備えたブロックチェーンインフラを提供することであり、全体のネットワーク効率とセキュリティを重視した設計となっている。独自の「ブロックSTM（Software Transactional Memory）」という技術を採用しており、これによりトランザクションの並列処理を効率化している。
AptosのネイティブトークンであるAPTは、ネットワーク内での取引手数料やステーキングに使用され、ブロックチェーンの維持とセキュリティに貢献する。
銘柄名（通貨単位）：ベーシックアテンショントークン（BAT）
暗号資産時価総額ランキング：152位
価格：16円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「ベーシックアテンショントークン（BAT）価格・チャート・時価総額」）
ベーシックアテンショントークン（BAT）は、Webブラウザの「Brave」を手がけるBrave Software社が開発した暗号資産（仮想通貨）で、Braveを利用することでベーシックアテンショントークン（BAT）がユーザーに付与される。
Braveは、一般的なWeb広告をブロックできる点が特徴。また、ユーザーがBrave上の広告を閲覧すると、報酬としてベーシックアテンショントークン（BAT）を得ることができる仕組みとなっている。
Braveを使用して広告を閲覧するだけで付与されるため、生活のなかで自然に暗号資産（仮想通貨）を取得できる点はほかにはなかなかない大きな強みだ。またクリエイター等への投げ銭としても利用されている。
Braveの利用者が増加するに伴って、ベーシックアテンショントークン（BAT）の用途や需要も増加していくものと考えられるため、発展していくことで価格面にも影響がみられそうだ。
銘柄名（通貨単位）：クアンタム（QTUM）
暗号資産時価総額ランキング：185位
価格：145円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「クアンタム（QTUM）価格・チャート・時価総額」）
クアンタム（QTUM）は、ビットコイン（BTC）が持つ安定性・匿名性と、イーサリアム（ETH）のスマートコントラクト機能をあわせ持つ暗号資産（仮想通貨）だ。
「ライトウォレット」と呼ばれる機能を搭載したことで、動作が軽くなり取引の高速処理を実現した。このライトウォレットというのは、自分が求める分だけのデータをダウンロード可能にしたもので、これによりサーバへの負担を減らし、動作性を向上させることに成功した。
クアンタム（QTUM）を活用する動きが強まる可能性もある。
銘柄名（通貨単位）：エンジンコイン（ENJ）
暗号資産時価総額ランキング：313位
価格：5円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「エンジンコイン（ENJ）価格・チャート・時価総額」）
エンジンコイン（ENJ）はNFT（非代替性トークン）等の発行が可能な「Enjin Platform」というプラットフォームで使用できる暗号資産（仮想通貨）だ。Enjin Platformで発行したNFT（非代替性トークン）が不要になった際には、「メルティング」という機能を通じてエンジンコイン（ENJ）に戻すことができる。
NFT（非代替性トークン）がブームになった際に大きく成長した暗号資産（仮想通貨）で、今もEnjin Platformを利用するユーザーは2,000万人以上にのぼるとされる。
すでにマイクロソフトやサムスンなどといった世界的な企業との提携も発表されており、今後ゲームやNFT領域で存在感を示せればさらなる価格上昇にも期待できるだろう。
銘柄名（通貨単位）：アイオーエスティー（IOST）
暗号資産時価総額ランキング：473位
価格：0.1729円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「アイオーエスティー（IOST）価格・チャート・時価総額」）
アイオーエスティー（IOST）は、シンガポールのIOST財団が運営する暗号資産（仮想通貨）で、送金速度が高速であったり手数料が安価である点、そしてコミュニティが強く各地にファンが点在することが特徴だ。また、価格の安さが特徴で、初心者でも触れやすい。
アイオーエスティー（IOST）では独自の取引承認システムを設けており、アイオーエスティー（IOST）のネットワークへいかに貢献したかによって報酬を得られる可能性が広がる。
また、アイオーエスティー（IOST）上でdApps（分散型アプリ）を作成できる点も特徴で、アイオーエスティー（IOST）基盤のdApps（分散型アプリ）が増えることにより、価格面にもポジティブな影響がみられる可能性がある。
銘柄名（通貨単位）：リスク（Lisk/LSK）
暗号資産時価総額ランキング：547位
価格：21円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「リスク（Lisk/LSK）価格・チャート・時価総額」）
リスク（Lisk）は、dApps（分散型アプリ）を構築するためのプラットフォームとして誕生。そこで使用される暗号資産（仮想通貨）もリスク（LSK）と呼ばれる。
プログラミング言語にJavaScriptを採用しており、多くのプログラマーに馴染みのある言語が使われていることから、比較的多くの開発者が触れやすいプロジェクトといえる。また、リスク（Lisk/LSK）の保有量に応じて取引の承認者を決定できる点も特徴。
さらに、発行上限が定められていないものの、一定期間ごとに新規発行枚数が減少する仕組みであるため、リスク（Lisk/LSK）自体の希少性が増していき、リスク（Lisk/LSK）を活用した開発が増えたりプロジェクトの進行状況に応じては、さらなる価格上昇も期待できるだろう。
銘柄名（通貨単位）：オーエムジー（OMG）
暗号資産時価総額ランキング：1047位
価格：9円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「オーエムジー（OMG）価格・チャート・時価総額」）
オーエムジー（OMG）は、イーサリアム（ETH）を基盤として開発された暗号資産（仮想通貨）で、イーサリアム（ETH）のスケーラビリティを改善するべく開発された暗号資産。処理速度が速く低コストである点が特徴だ。
暗号資産（仮想通貨）による決済プラットフォームである「OMG Network（旧OmiseGo）」の基軸通貨として開発使用され、、高速な取引を低コストで実施できると注目を集めていた。
しかし、現在OMG Networkの更新は停止しており、プロジェクトはBOBA Network（BOBA）という新サービスへ移行した。そのため、現時点では使用用途がなく、BOBA Network（BOBA）の旧バージョンとして残り続けているという状況だ。
BOBA Network（BOBA）でプロジェクトが継続していることもあり、今後の大幅な価格上昇に期待が持てるかどうかは未知数といえる。
銘柄名（通貨単位）：ネム（NEM/XEM）
暗号資産時価総額ランキング：1161位
価格：0.1071円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「ネム（NEM/XEM）価格・チャート・時価総額」）
ネム（NEM/XEM）はあたらしい経済運動（New Economy Movement）の略称で、ネム（NEM）のプラットフォーム上で使用されることを想定し作成された暗号資産（仮想通貨）。
取引承認の仕組みはほかの暗号資産（仮想通貨）と異なり、ネム（XEM）の保有量や保有期間、取引量などを参考に、コミュニティに貢献しているユーザーほど多くの報酬を得られる形式になっている。
なお、ネム（NEM/XEM）の大型アップデートによって「シンボル（Symbol/XYM）」というあらたなプラットフォーム・暗号資産が誕生した。
シンボル（Symbol/XYM）は企業や公的機関などといった法人による使用を想定したプロジェクトで、現在はこちらの注目度も非常に高まっている。
銘柄名（通貨単位）：モナコイン（MONA）
暗号資産時価総額ランキング：1291位
価格：10円
2026年4月10日時点（CoinMarketCap「モナコイン（MONA）価格・チャート・時価総額」）
モナコイン（MONA）は、巨大電子掲示板である「2ちゃんねる（現5ちゃんねる）」発祥の暗号資産（仮想通貨）。「2ちゃんねる」のアスキーアートとして有名な「モナー」がモチーフとなり開発され、デザインにも反映されている。
かつては東京・秋葉原を中心に暗号資産（仮想通貨）決済でも使用されていた。現在はコミュニティ内や掲示板などでの投げ銭としても利用されている。
誕生から歴史も比較的長く、日本発祥の暗号資産（仮想通貨）ということもあり、国内での知名度は高い。そのため、現在では多くの国内暗号資産（仮想通貨）取引所で取引が可能となっている。
ネット文化から派生した暗号資産（仮想通貨）はということで、ネット内での盛り上がりや著名人の言動によって価格が爆発的に上昇するといったことも起こるかもしれない。
暗号資産（仮想通貨）を取引する際、銘柄を選ぶポイントとして下記3つの項目を確認することを推奨する。
暗号資産（仮想通貨）は数が多く、そして各暗号資産（仮想通貨）取引所によって取り扱われている銘柄も違う。株を購入するのと同様に、まずは取引しようとしている暗号資産（仮想通貨）を選ぶポイントを押さえることが重要だ。
まず取引をする前に、その暗号資産（仮想通貨）が安全性の高いものであるのかをチェックしよう。暗号資産（仮想通貨）のなかにはプロジェクトの実態や計画性が皆無な、いわゆる「詐欺トークン」と呼ばれるものもある。
わかりやすい指標の1つとしては時価総額順位や取引高があげられるため、「CoinMarketCap」や「CoinGecko」などといった暗号資産（仮想通貨）の取引データを収集しているサイトで取引を検討している銘柄を調べてみるといいだろう。
また、日本国内のユーザーは原則として金融庁に認められた暗号資産（仮想通貨）取引所でしか取引を行うことができない。国内暗号資産（仮想通貨）取引所では海外と比べて取引可能銘柄数こそ少ないものの、安全性が比較的担保された銘柄が多い。
そのため、もし人から勧められたりネットで取り上げられている暗号資産（仮想通貨）を取引するか迷った際には、国内暗号資産（仮想通貨）取引所で取引が可能なものであるかもしっかり確認した方がいいだろう。
プロジェクトやビジョンに将来性があるのかという点も取引銘柄を選定する上で大切なポイントだ。暗号資産（仮想通貨）も株などと同様に、そのプロジェクトが将来どのようなことを成し遂げ、社会にどのような影響を与えるのかといったことが価格に直結する。
そのため、まずは技術的な開発やアップデートが頻繁に行われたり、あらたなプロジェクトが実施されたりといった形で、目に見みえる進歩がある銘柄を選ぶのが良いだろう。また、プロジェクトであったり日々のニュースを経済情報系のニュースサイトや暗号資産（仮想通貨）専門のニュースサイト、SNSなどでしっかりと情報収集を行おう。
検討中の銘柄がどれくらい値動きをするのかも、取引する暗号資産（仮想通貨）を選ぶ上で、重要なポイントとなる。
暗号資産（仮想通貨）は円やドルなどと違い、急な価格上昇・下降下落が起こりやすく、時には些細なニュースでも大きな価格変動を引き起こすケースがある。また、24時間365日いつでも取引できることから、すぐに確認できない状況時に大幅な価格変動が起こる可能性も考えられる。
大きな価格変動を繰り返している時期に取引をしてしまうと、時には損を生んでしまう場合もあるため、暗号資産（仮想通貨）を選ぶ際はこれまでの価格変動幅や、万が一損をしてしまったとしても許容できる範囲で投資を行うよう心がけよう。
暗号資産（仮想通貨）の運用を行う際は、銘柄だけでなく、どの取引所を選ぶかも重要なポイントとなる。以下ではおすすめの暗号資産（仮想通貨）取引所を4つ紹介するので、初心者の方は、参考にしてもらいたい。
Coincheckは国内No.1のダウンロード数を誇る取引所で、スマートフォンアプリはシンプルかつ簡単に操作できるため、初心者でも扱いやすい。また、29種類に及ぶ暗号資産（仮想通貨）を取り扱っており、取引をする際に選択肢が多い点も魅力の1つだ。
「Coincheckでんき」や「Coincheckガス」といった、光熱費の支払いの際にビットコイン（BTC）が使える・貰えるなどのサービスもあり、毎日の生活が投資の一部となるため、継続的に投資に励めるのは大きな利点だろう。
bitbank（ビットバンク）の取引プラットフォームは、オーダーブック（取引板）方式のため透明性の高い取引が可能。マーケットの機微な状態も、板があるから一目瞭然で相場に合わせてスマートに注文の管理を行うことができる。
また、メイカー注文と呼ばれる、指定した価格と数量で売買される注文方法を活用すると、手数料が-0.02%されるので、実質は報酬を入手することが可能。取引手数料は非常に競争力があるといえるだろう。
bitFlyerは、ビットコイン（BTC）取引量で9年連続No.1（※1）を獲得している国内でも大手に数えられる取引所だ。大手企業やメガバンクなどが出資していることからも、信頼性の高さが伺うかがえる。
ビットコイン（BTC）以外にも39種類の暗号資産（仮想通貨）を取り扱っており、いずれも1円から取引可能。少額からでも投資ができるため、初心者でも暗号資産（仮想通貨）の運用を始めやすいため、まず初心が開設すべき取引所の1つといえるだろう。
※1 国内暗号資産交換業者における2016 年～2024 年の差金決済および先物取引を含んだ年間出来高。
（日本暗号資産取引業協会が公表する統計情報および国内暗号資産交換業者各社が公表する取引データに基づき当社にて集計。日本暗号資産取引業協会の統計情報については2018年以降分を参照）
SBI VCトレードは、大手金融グループのSBIホールディングス傘下の暗号資産（仮想通貨）取引所で、多角的なサービス展開を行っている。
具体的には、暗号資産（仮想通貨）のステーキングサービスやレンディングサービスのほか、レバレッジ取引や積立サービスなどを提供している。
大手企業の暗号資産（仮想通貨）取引所ということで、暗号資産（仮想通貨）の管理体制や運営企業の信頼性が比較的高いため、初心者でも安心して利用しやすい点が特徴だ。
GMOコインは、26種類の暗号資産（仮想通貨）を取り扱っており、銘柄数が豊富な取引所の1つだ。
口座開設手数料や即時入金手数料、暗号資産送付手数料、出金手数料など、暗号資産（仮想通貨）の運用において必要な各種手数料が基本的に無料な点は大きなメリットだろう。手数料を気にせず取引ができるため、初心者でも安心だ。
またスマートフォン限定のサービスではあるが、24時間いつでも最短10分で取引が開始できる「かんたん本人確認」を提供しているため、暗号資産（仮想通貨）投資に挑戦したいと思ったらすぐに始められる手軽さも魅力の1つといえる。
国内初上場の銘柄も多く、珍しいアルトコインの取引が可能。上級者向けには「BITPOINT PRO」というプラットフォームも用意されている。
また、暗号資産を貸し出して利息を得ることができるレンディングサービスやステーキングサービスもあり、ユーザーは保有する暗号資産を使って追加の収益を得ることが可能だ。
※JVCEAグリーンリスト掲載銘柄参照
.png)
.png)
.png)
暗号資産（仮想通貨）は数多くの種類があり、値動きも激しいため、どの銘柄を選ぶべきなのか決めきれず悩むことも多いと思う。
ビットコイン（BTC）のような不動の人気を誇るものから取引を始めるのか、それとも価格が低く取引しやすいものから始めるのかなど、さまざまな選択肢がある。それでも、大きな利益を出すための共通点としては、「将来的に価格が上昇しそうな銘柄を選ぶ」ことがあげられる。
そのためには、日々の情報収集が重要となる。情報の真偽を見極めることが難しければ、複数のニュースサイトを閲覧したりSNSで信頼できるアカウントの情報を参考にするのもいいだろう。
Interview Iolite FACE vol.19 国民民主党 代表 玉木雄一郎 PHOTO ＆ INTERVIEW 国山ハセン 特集「Web3.0 The Impact Award 2026」「世界のマネーは主人を失う」「ロボット技術の現在地」 ［対談連載］The NISHI Talk：Crypto Conversations 「変わるクリプト、変わらないトレーダーの戦い方」 、仮想NISHI×ヨーロピアン 連載 Tech and Future 佐々木俊尚…等
