メタプラネット関心層のSNS分析でみえた、高リターンを渇望する投資家心理（2026/3/20｜コラム）

今週のBTCは「急騰→失速→FOMC後急落」という典型的なマクロ主導の展開となった。

週前半に7万ドル台まで続伸し、円建てでは一時1,200万円台に乗せた。上昇の背景には、中東情勢の緊迫化が長期化の様相をみせるなか、ビットコインが「無政府資産」として改めて存在感を強めていることがある。

また、WTI原油先物がホルムズ海峡通過観測を受けて4営業日ぶりに反落し、90ドル台前半まで下落したことも支援材料となった。

これまで原油高はマイナーの電力コスト上昇を通じてビットコインの上値を抑える要因となっていたが、その重しがいったん和らいだことで、上昇がより鮮明となった。

しかし週後半には一転して6万ドル台まで下落し、円建てで1,100万円を下回る展開となった。

転換点となったのはFOMCでのパウエル議長発言だ。政策金利の据え置きを発表した後の記者会見において、「原油価格の大幅な上昇を反映して、短期的なインフレ期待の指標が上昇している」と述べたことで、市場では金融引き締め長期化への警戒感が強まり、米国債利回りが上昇した。利息を生まないビットコインは相対的に売られやすい展開を余儀なくされた。

地政学リスクと金融政策という2つのマクロ要因が交錯し、ビットコインの高いボラティリティを改めて印象づける1週間となった。

暗号資産市場をみる上で、SNS、とりわけX（旧Twitter）の活用は欠かせない。暗号資産はテクノロジーとの結びつきが強く、株式などの伝統的な金融資産に比べても、SNS上で情報や思惑が拡散しやすい特徴を持つ。そのためXは、相場の空気感や投資家心理を素早く把握できる場となっている。

本稿では、暗号資産SNS・AI分析を行うMind Palace社に可視化を依頼し、長期間にわたり話題を集めているビットコイントレジャリー企業であるMetaplanet社に関心を持つアカウントが、ほかにどのような銘柄へ関心を向けているのかを調査した。

SNS分析でみえたメタプラネット関心層の実像、高ボラ銘柄志向も鮮明に

分析によると、メタプラネット社に関心を持つ層の投資スタンスには、大きく2つの傾向がみられた。

1つは、メタプラネット社関連の材料に強く集中する層である。2つ目が、メタプラネット社を中心に据えつつも、ほかのアルトコインにも広く目を向ける層である。つまり、コミュニティのなかでは「一点集中型」と「分散関心型」に二極化している構図が浮かび上がった。

また、メタプラネット社が出資したJPYC社への注目度も高かった。JPYC社に対しては肯定的な意見と否定的な意見の両方が存在するものの、全体としては前向きな評価が優勢である。

背景には、JPYC社がメタプラネット社の将来性を補強する材料として受け止められ、投資家の強気姿勢を支えるナラティブの一部となっていることがあるとみられる。

一方で、ミームコインやXRPへの関心が高いアカウントも目立った。これは、メタプラネット社に関心を持つ層の一部が、値動きの大きさや話題性の強い銘柄に引き寄せられやすいことを示している。加えて、SBIグループとの接点や株主優待をきっかけに市場へ入ってきたとみられる層も一定数存在している。

全体としてみると、メタプラネット社の関心層には、高いリターンを狙う志向が色濃く表れている。ETHは市場全体の地合いを測る比較的堅実な指標として参照される一方、実際に強い期待が集まりやすいのは、ミームコインのようにボラティリティの高い資産である。

メタプラネット社への注目はビットコイントレジャリーという文脈から生まれているが、その周辺には、より大きな値幅やテーマ性を求める資金が集まりやすい構造があるといえそうだ。

（執筆日：2026年3月20日）

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