メタプラネット関心層のSNS分析でみえた、高リターンを渇望する投資家心理（2026/3/20｜コラム）

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今週のBTCは「急騰→失速→FOMC後急落」という典型的なマクロ主導の展開となった。

週前半に7万ドル台まで続伸し、円建てでは一時1,200万円台に乗せた。上昇の背景には、中東情勢の緊迫化が長期化の様相をみせるなか、ビットコインが「無政府資産」として改めて存在感を強めていることがある。

また、WTI原油先物がホルムズ海峡通過観測を受けて4営業日ぶりに反落し、90ドル台前半まで下落したことも支援材料となった。

これまで原油高はマイナーの電力コスト上昇を通じてビットコインの上値を抑える要因となっていたが、その重しがいったん和らいだことで、上昇がより鮮明となった。

しかし週後半には一転して6万ドル台まで下落し、円建てで1,100万円を下回る展開となった。

転換点となったのはFOMCでのパウエル議長発言だ。政策金利の据え置きを発表した後の記者会見において、「原油価格の大幅な上昇を反映して、短期的なインフレ期待の指標が上昇している」と述べたことで、市場では金融引き締め長期化への警戒感が強まり、米国債利回りが上昇した。利息を生まないビットコインは相対的に売られやすい展開を余儀なくされた。

地政学リスクと金融政策という2つのマクロ要因が交錯し、ビットコインの高いボラティリティを改めて印象づける1週間となった。