ビットコイン（BTC）は今週、週前半から堅調に推移し、一時73,000ドルを回復した。背景には、米国とイランの間で停戦期間の協議が材料視されたことがある。
週前半は、交渉の先行きには不透明感が残り、中東情勢を巡る地政学リスクが意識され続けたが、米原油先物市場では、WTI期近物が一時115ドル台まで上昇した後に反落し、過度なエネルギー価格上昇への警戒がやや和らいだことが、ビットコインの下支えにつながった。
週半ばのBTCは、停戦期限後も戦争終結が見通せないなかで横ばい圏で推移したが、週後半にかけて再び上昇基調を強めた。
米国とイランが2週間の停戦に合意した後も、イスラエルによるレバノンへの攻撃は続いており、ホルムズ海峡の航行も限定的な状況が続いている。
こうしたなか、一部でホルムズ海峡の通行料支払いにビットコインが利用されていることが材料視され、買いを誘った。加えて、トランプ政権が海上輸送中のロシア産原油や石油製品の購入を認める措置を延長する見通しと伝わり、原油価格が再び下落基調となったことも、ビットコイン相場を支える要因となった。
