12日、SEC(米国証券取引委員会)は複数の運用会社が提出したソラナ(SOL)の現物ETF(上場投資信託)の申請について、正式に審査を開始したと発表した。
現在、21Shares、Bitwise、Canary Capital、VanEck の4社が申請を行っている状況だ。
これまでSECはソラナのETF申請に慎重な姿勢を示してきたが、最近の市場環境の変化やトランプ政権とあたらしい組織体制のSECのもとで、アルトコインに対するETF承認が進む可能性が高まっている。
現在、SECは申請に対するパブリックコメントの募集を開始しており、市場関係者や投資家からの意見を集めるプロセスが進行中である。市場関係者の見解によると、最終的な承認が得られた場合、ソラナネットワークには最大60億ドル(約9,000億円)の資金が流入する可能性があり、これは同ネットワークの成長を加速させる要因となり得る。
ソラナの現物ETFが承認された場合、市場においていくつかの変化が予想される。特に注目されるのは、資金流入の増加によるSOL価格急騰の可能性だろう。
同ETFが正式に承認されれば、規制上の障壁が取り除かれ、多くの機関投資家がソラナ市場に参入することが期待され、JPモルガンの予測によれば、ソラナ現物ETF単体で27億ドル(約4,100億円)以上、リップル(XRP)を含むほかのアルトコインETFで43億ドル(約6,500億円)が見込まれており、市場全体の流動性が向上すると考えられている。
また、過去にビットコインやイーサリアムのETFが承認された際には、市場価格が上昇した事例があり、ソラナも同様の影響を受ける可能性がある。