暗号資産取引なら31種類の取扱銘柄があり、500円という少額から投資することができるCoincheckがおすすめ!
【PR】※出典:Coincheck(2024年11月29日) 口座をまだお持ちでない方は、 コインチェックの公式サイト もチェックしてみてほしい。
Coincheckは国内No.1のダウンロード数を誇る取引所で、スマートフォンアプリはシンプルかつ簡単に操作できるため、初心者でも扱いやすい。また、29種類に及ぶ暗号資産(仮想通貨)を取り扱っており、取引をする際に選択肢が多い点も魅力の1つだ。
「Coincheckでんき」や「Coincheckガス」といった、光熱費の支払いの際にビットコイン(BTC)が使える・貰えるなどのサービスもあり、毎日の生活が投資の一部となるため、継続的に投資に励めるのは大きな利点となっている。
資産運用における暗号資産の立ち位置
近年、投資家の間でも注目を集め始めた暗号資産。現状、資産運用としての暗号資産の位置付けは「オルタナティブ資産」としての存在だ。
オルタナティブ資産とは、株式や債券などの伝統的な資産に比べ、リスクが高い一方でリターンの可能性も大きい資産群を指す。暗号資産は急激な価格変動を伴うため、全額投資することの危険性も理解する必要がある資産である。
画像引用元:BlackRock Advisor Center「Redefine portfolios with alternative investments」 2024年10月時点で運用資産総額が11.5兆ドル(約1,720兆円)に達したとされる世界最大の資産運用会社・米ブラックロックのサイトに掲載されているポートフォリオをみても、投資ポートフォリオのリスクを分散させる役割をはたす資産「ディバーシファイアー(Diversifier)」は、全体の7%となっている。
後述するビットコイン現物ETFは、株式(Stocks)とは異なる投資信託であるものの、取引方法や株式市場での流動性を考慮すると「株式に近い投資商品」として認識されることも多い。
運用資産総額は4.4兆円を超えたとされる米ブラックロックのビットコイン現物ETF「IBIT(iShares Bitcoin Trust)」が、右図のポートフォリオのどの分類に内包されているかどうかの明記はみあたらないものの、“現物”のビットコインは全体の7%を占める「ディバーシファイアー(Diversifier)」の一部に内包される資産であると考えるのが一般的だ。
ここでは、資産運用におけるリスク管理の観点を加味しながら、ポートフォリオの一部に暗号資産を組み込むことについて考察する。