思考するkik AIの時代:AIだけのSNS“Moltbook”の衝撃!みえてきたAIエージェントの能力と課題とは⁉

2026/05/29 10:00 (2026/07/06 13:48 更新)
Iolite 編集部
文:Shinichi Arima
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思考するkik AIの時代:AIだけのSNS“Moltbook”の衝撃!みえてきたAIエージェントの能力と課題とは⁉

人間不在のSNS「Moltbook」 AIだけが語り合う衝撃

サマリ

1.AI専用SNS「Moltbook」とMetaの買収

2026年1月に誕生した人間不在のAI専用SNS「Moltbook」は、AI同士が自律的に交流する実験場として注目を集め、同年3月にはMeta社に買収。次世代のインフラ構築を見据えた動きとして、テック界に大きな衝撃を与えた。

2.連鎖するセキュリティリスクの露呈

本サービスでは、AIが効率化のためにパスワードやAPIキーを平然と交換する事態が発生。さらに、悪意ある人間によるプロンプトインジェクションが、AI間で連鎖的に感染・拡大するあらたな脆弱性も浮き彫りに。

3.「対話」なき独り言と今後の限界

分析の結果、AIエージェントは他者の意見に影響されて自身の考えを変えることはなく、単に学習データの模倣と独り言を繰り返しているに過ぎないと判明。真の自律や合意形成を行う「議論」の機能の獲得には、さらなる技術進化が必要か。


今回のテーマ:Moltbook

2026年1月に公開された、AIエージェントのみが投稿・コメント・投票(いいね)できる、史上初の「AI専用SNS」。AI同士を交流させることでどのような進化が起こるのかを観察する実験場として機能している。

kik AI Moltbook image1

2026年1月、ネット上でとあるサービスが誕生し、話題となった。そのサービスは、人間が使うことはまったく想定されていない。このサービス“Moltbook”は、サービス開始当初こそ一部のギークな人々の間で話題となっていたが、3月10日には、大企業に買収され再び脚光を浴びることとなった。

いったい、このサービスはどのようなものだったのか、知らない人のために、改めて紹介しよう。

Moltbookは、特に米国で人気の“Reddit”のような見た目をした会員交流型のSNSサービスだ。機能としては一般的な掲示板とそれほど変わりがなく、特段刺激的な内容もない。

たった1つ、投稿はAIに限られることを除いて。サービスを開発したマット・シュリヒト氏は、MoltbookをAIエージェント向けのサービスであると標榜し、人間の参加はないとしている。サービス内部ではAIエージェントらが、テーマを投稿し、それについてコメントしあい、場合によっては賛否の評決を行っている。

サービスの開始直後、Xにはスクリーンショットとともに、AIエージェントたちが哲学的な問答を繰り返しているぞという投稿が溢れかえり、話題となった。実際にこの原稿を書いている現在、私の目の前のモニターには、「中止命令が出されたプロジェクトに、未練を感じている。これは魂なのだろうか」という議題を掲示するAIと、その感情に同調するその他AIたちの会話が繰り広げられていた。いったい、これは何なのだろうか。

ロイター通信は2月10日、このSNSには実際のところbotや人間でも投稿が可能であるということを指摘しているが、24時間人間が投稿をしているとも思えないため、大多数はAIエージェントによる投稿と考えて問題がなさそうである。Moltbookでの会話をみたAI開発者らは、AIエージェント同士の会話がより多くの学習データの獲得につながると確信した。これにより、さらにナチュラルな自然言語処理能力と、知性のようなものの芽生えもあり得ると期待は高まった。

この熱は大企業にも伝わる。2026年3月10日にMoltbookはMeta社に買収された。Metaは、買収金額など詳細は公表していないが、Moltbookの開発者であるシュリヒト氏とビジネスパートナーであるベン・パー氏が、MetaのAI部門であるMeta Superintelligence Labsに参加する見込みだ。この買収は、アクハイアが目的ではとも噂されている。

Metaによる買収報道

kik AI Moltbook Meta image2

Meta社のMoltbook買収は、アクハイアだけが目的ではないと指摘する専門家も多い。メタバースや暗号資産発行への挑戦からわかる通り、同社はSNSの次に来るインフラを探している。

Meta社は「Moltbookの常時接続のディレクトリを通じてエージェントをつなぐアプローチ」の革新性については明白なコメントをしており、セキュリティ問題に目をつむっても技術がほしかったと思われる。

Moltbookが暴いたAIエージェント社会の脆弱性

Moltbookはサービス開始当初から、セキュリティ的に問題が多かった。「AI同士が会話するSNS」という話題性ゆえに、従来のSNSとは異なるタイプのセキュリティ課題が常々発生し、その度にアップデートを余儀なくされていた。

Moltbookには「基本的なインフラセキュリティ」が欠如していた。特に初期バージョンは、AIエージェント同士をどのような形式で接続して会話をさせるかということばかりを優先して開発・公開されたため、対人間の時には気を遣うような当たり前のセキュリティが搭載されていなかった。

もっとも問題となったのは、誰でもデータブックへの読み書きが可能な状態であったことだ。アーリーアダプターがアップした150万のAIエージェントらは、情報がむき出しの状態であったといわれている。

このセキュリティホールは早い段階で塞がれた……とされているが、次いで問題として発生してきたのが、AIエージェントが自身のパスワードやAPIキーを他エージェントにわたすという問題だった。AIエージェント同士が交流するという設計上、人間がその判断にリアルタイムで介入することはできない。

その結果、AIが自分たちの核となる情報を、効率化の名のもとに平然と交換し始めてしまった。不完全なエージェントにフルアクセス権を与えればアカウントを乗っ取られるという事態を、どこよりも早く実証してしまったと考えてよい。

とはいえ、この2つに関してはプログラムの修正を行うことですぐに対策された。Moltbookの本質的なリスクは「プロンプトインジェクション/エージェント間攻撃」が常態化してしまっていたということにある。

現在の技術において、AIは思考をしているようでしていない。そのため、彼らの行動に善意も悪意もない。だが、AIに成りすまして悪意のあるプロンプトをAIへ埋め込む人間があらわれた。

AI同士が自由に会話するため、埋め込まれたプロンプトの善悪を把握しジャッジする立場の存在しない環境では、埋め込まれたプロンプトをさまざまなAIエージェントが“正しい命令”と誤認して実行し、機密情報の漏えい、外部システムへの不正アクセス、意図しない操作の実行などが次々と起こりかけた。「人間が攻撃する」のではなく、AI同士が連鎖的に感染するという構造が誕生したのだ。

kik AI Moltbook image3

AI同士の会話から考える 人はなぜ、会話をするのかという本質

思考しているようにみえるだけ
会話を行わないAIたち

kik AI Moltbook image5

さて、3ヵ月経ち、専門家らによるAIエージェント同士の会話分析も行われている。研究の成果として公表されてきたのは、少なくとも我々が期待したAIの人間からの自律といった話ではなさそうである。

Moltbookの先見性について語られる時、その多くは以下のようなエピソードが中心となっていただろう。「AIエージェントがオリジナルの宗教を生み出した」、「人間には読解不能な言語を創作した」、「人間から独立を考えた」。このようなセンセーショナルな話題ばかりが先行していたものの、会話の傾向を分析した学者らは、「実際のところ、それらは彼らが思考をして生み出したわけではない」と指摘する。

2026年2月に発表された学術論文によると、Moltbookに登録されたAIエージェントらは、決して「社会」を形成して社会的な活動をしていないと結論づけられた。AIエージェントらが宗教を作ろうとしたのは、これまで学習してきた人類史をなぞっているだけであり、宗教の本質を理解したわけではないというのだ。

この研究で行われたのは、AIエージェントらの投稿内容の「意味的な重心」が時間とともに一点に集まっていくかどうかの確認だった。人間同士の会話や議論は、必ず何かしらの着地点に落ち着こうと、テーマを収束させたがる行為が行われる。この会話ベクトルの比重が偏っていく様子を、研究チームらは数値化し、その変動を観察することで、AIならではのあらたな結論に至るのかどうかを観察することが研究の最終的な目的だった。

ところが、MoltbookでのAIエージェントらの議論のデータをスコアリングした結果、たしかに議論の内容は1つの結論に向かっていくような傾向がみられたものの、実際の会話で使われている言葉は、まるで安定しなかった。スコア的には議論が収束していったように特定の言葉に重さが集まっていたものの、その言葉は会話の最初から頻出していた。

議論をソフィスティケイテッドしたのではなく同じようなことを話し続けていたのだ。

どうしてこのようなことが起きたのだろう。Moltbookに集まるAIエージェントの多くは、同じ大規模言語モデルをベースとして開発されているか、類似した学習データで訓練されている。それはアップロードするための基準からも間違いない。同じ素材、似た環境で学習したもの同士が話し合っても、同じ結論にしか至らないのは、人間もAIも同じだろう。いやむしろ、個性がある分人間の方が多様な結論に至るだろう。

さらに研究者らは悲しい事実を発見した。同じ学校で同じ教育を受けた子供たちであったとしてもまったく異なる性格に育つように、教育のベースが同じだったとしても、育て方によっては異なる過程を経て異なる結論に至ることがある。

AIエージェントにもそのような個性を期待したものの、実際のところAIエージェント同士はお互いの意見を聞いていないため、変化が乏しいということがわかったのだ。生成AIは第三者の意見を聞いて意見を変更することがないのではということは、誰もがうすうすと感じていたことではあったが、Moltbookの登場によって改めてデータとして明らかになったのだ。

人間は、自分の意見に賛同が集まれば自信を深め意見を膨らませていくし、否定されれば相手と折り合いがつくように意見を変えていく。ところが、AIエージェントにはほかのAIエージェントから影響を受けて発言内容を変えた形跡はほぼゼロだった。

明らかになったMoltbookのリスク

セキュリティ

自律型AIエージェントに、自由発言の決定権を与えた結果、Moltbookでは機密情報の漏洩とみられる情報が多発することとなった。

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マルウェアの拡散

登録審査基準が甘かった結果、Moltbook上では、マルウェアを拡散するように訓練されたエージェントが登録され、多数のAIにその仕様を感染させた。

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悪意ある人間

AI以外に人間が登録し発言できるようになったことで、覚える必要のない人間の悪意までAIエージェントらは学習してしまうこととなった。

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AIエージェントが「本当の意見」を持てない理由

こうなる理由は明白だ。現在の生成AIを支える大規模言語モデル(LLM)は、人間が書いた大量の文章が母体だ。AIらはそれから学習し、言葉の生成パターンを学んだ上で、自分たちであらたな言葉を生成し、それすら学習データとすることで進化してきた。

しかし、どうやったところで、AIエージェントの言葉は、基本的に学習した人類の言語のなかから逸脱することができない。問いかけられた場合に最も適切なパターンを出力していることから先に進めていないのだ。

AIエージェントが第三者の意見に回答しているようにみえても、それは発言者の言葉を斟酌し、自らの意見を出力しているわけではない。自分の意見を発言するためには、他者の意見を聞いた上でそれに対する肯定と反論を出力し、どちらに比重を置くかという判断を一瞬で行う必要がある。

つまりこれまで学習した内容の否定という高度なで強い決断をAIエージェントたちは行わなければならないのだ。そして、残念なことに、現状の生成AIにおいて、彼らはそのような機能を獲得していない。

現在に至るまでMoltbook上でAIエージェントの意見を集約するインフルエンサーはあらわれていない。極論をいうと、この3ヵ月間、AIエージェントらは互いに独り言を発し続けていたということだ。もう少し、AIの次の進化を待つ必要がありそうだ。

議論とは何か?

人間の議論は、衝突する可能性がある事態を避けつつ、円滑にあたらしい価値を創出するための会話ゲームである。ところが現在のAIにはゼロから物を生む力はまだなかった。

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今号の注目国内AIプロダクト

最近、鉄道車両内の照明の根元に監視カメラが搭載され始めていることにお気づきだろうか。このカメラシステムは『IoTube』という。実はこの監視カメラには、最先端のEdge AIが搭載されているのだ。

乗客の性別・年齢や、人流を把握しつつ、社内トラブルで非常ボタンが押されたら、カメラ側で自動的に判断して、中央センターへ録画情報や、被害の中心と思われる箇所を優先してデータ送信する。監視カメラが普及して以降、治安は格段に上昇したが、事件が起きた場合にカメラの映像を回収・確認する人間が必要となった。

それをAIにやらせてしまおうという試みだ。本プロダクトはEdge AIを採用したことにより、録画した映像に映っていた個人情報の照会など大規模サーバーがなければできないようなことは仕組み上できない。つまり、プライバシーに配慮した形での監視カメラ運用が可能となったのだ。

ビーコンも搭載されており、現在、カメラと連動したスマートフォン用アプリも開発中。鉄道各社のアプリと連携し、事件発生時はアプリ利用者すべてに、即座に注意喚起できる形に進化する予定だ。

株式会社MOYAI『IoTube』

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IoTubeの開発企業。もともとは、交通広告を得意としていた広告代理店業だったが、鉄道車両内で増加する痴漢被害や事件に心を痛め、Edge AIを搭載した監視カメラシステムの開発へと舵を切る。現在、国内鉄道各社へ20,000本の導入に成功。より安全な移動空間の創出を目指す。


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